FX取引における1枚、2枚という表現に違和感を覚える人もいることでしょう。
この1枚、2枚という枚数は通貨の取引単位を表しており、1枚＝1万通貨となります。多くのFX会社では最低取引単位が1枚からとなっており、つまり1万通貨から取引が可能なのです。
例えば1ドル＝100円のとき、米ドル／円の買い注文を最低取引単位1枚で行う場合、1万ドル購入する必要があるので100万円が必要となります。
口座に証拠金として10万円預け入れする場合はレバレッジ10倍、20万円なら5倍の取引になります。また円をショートして外貨を1枚購入すると、相場が1円変動するたびに1万円の損益がでます。
このため取引単位が2枚、3枚と多くなると2万、3万円と大きく損益も動きます。初心者の方はまずは1枚で着実に稼げるようになることが大事です。
FXは経所取引ではなく投資家とFX会社による相対取引です。そのためFX会社が経営悪化などにより破綻してしまった場合、預け入れていた証拠金や資産の一部、または全部がなくなってしまうことがあり、このようなリスクを信用リスクといいます。信用リスクを回避するためにはFX会社に預け入れている証拠金がどのように管理されているのかをしっかり確認することが重要です。2010年からは「信託保全（顧客資産をFX会社の資産とは分別して第三者の信託銀行などに保管する）」を執行することが義務化され、執行していないFX会社にはペナルティが課せられるようになりました。信用リスクを回避するためには「信託保全」の有無をきちんと確認しておくことも重要です。
FXはインターネットを利用して、パソコンの画面上で取引を行うのが一般的です。その際パソコンの不調やネット回線・ネット環境のトラブルが生じた場合取引ができなくなってしまいます。これは投資家の側およびFX会社の側双方にいえることです。またオンライン取引において電子認証に用いられるユーザー名やパスワードなどの情報が第三者に漏れて悪用されることで、何らかの損失や不利益を被る可能性もあります。このようなリスクによって仮に為替レートが大きく変動して利益機会を逃したり、あるいは損切りがうまくいかなかったなどの実害に繋がる場合があります。このようなリスクを回避するために逆指値注文や口座を違うシステムを運用している複数のFX会社に分けるなど対策を講じていかなければなりません。
取引量が少ない、主要国での祝日、NY市場のクローズ間際や週初めのオープンにおける取引などでは売買注文が成立せず、取引がしたくても取引相手がいないことで円滑なトレードが出来ない、そのようなリスクを流動性リスクと呼びます。基本的には通貨管理の行われていない先進主要国の通貨（日本円、米ドル、英ポンド、ユーロなど）は取引量が多く、流動性が高い通貨のためリスクは低くなりますが、取引量の少ない通貨（豪ドル、NZドル、南アフリカランドなど）は流動性が低く、その状態では対当する注文数が少なくなり、望んだレートでの売買が成立しなかったり、スプレッドも広がって取引条件が不利になります。特に重要経済指標発表前後は相場が乱高下するため売買注文が成立しないことがしばしばあります。その他金融の不安定や紛争・テロ・天災などで市場の流動性が著しく低下し、取引が行えない場合があります。
FXではレバレッジの効果により少額の証拠金で大きな元本金額の取引が可能となります。そのためレートの変動によって少額の資金で大きな利益を得ることが可能な一方で、証拠金を無にする大きな損失を被るリスクがあります。レバレッジは現在では個人投資家の場合最大25倍と規制されていますが、25倍でも1円の変動で証拠金の額によっては数十万円の損失となります。このため無理のない適正なレバレッジ設定と、十分潤沢な証拠金を預け入れておくことが大切です。しかしレバレッジがFXの魅力の一つでもあるため、損失を大きくしないように損切りはきちんと行い、あらかじめロスカット・ルールや逆指値注文などで損失が拡大しないように準備しておくことが重要です。
為替相場は24時間常に為替レートが変動し、その中では短期間・短時間で激しい値動きとなるケースもあります。自分の予想と反した変動があれば為替差損が発生し、大きな損失を被ることになります。レバレッジを高く設定しているとその損失はさらに大きくなり、最大の25倍で設定していると1円の値動きが数万～数十万円の損失につながります。その場合預入証拠金以上の損失となる場合もあります。このような為替変動によるリスクを最小限に抑えるためにあらかじめ許容出来る損失を設定し、証拠金に見合った無理のないレバレッジを設定することが大切です。FX会社は損失の被害が大きくなり過ぎないようロスカット・ルールやマージンコールなどの仕組みを設けており、リスクを最小限に抑えるよう取り組んでいます。
FXでは通貨交換と同時に金利の交換も行われ、スワップ金利の受け払いが発生します。スワップ金利はFX取引の魅力の一つでもありますが、スワップ金利の損益率は各国の金融政策や金融情勢による市場金利の変動によって日々影響を受けて変化します。場合によっては受け払いの方向が逆転するリスクもあります。この場合にもレバレッジを高く設定しているとさらに損失が大きくなってしまうことにつながります。さらにスワップ金利による損失だけではなく価格変動による為替差損も生じる場合があり、そうなると損失が証拠金をこえる額へと繋がり、追加証拠金やロスカットが発生することになります。スワップ金利は微々たるものだから金利変動リスクは気にしなくていいという方が多いですが、決して侮ってはいけません。取引の際は各国の政策金利の動向を頭に入れておくことが大切です。
RSIは一定期間において直近の終値ベースで上昇変動と下降変動のどちらの勢いが強いかを計測するためのオシレーター系指標です。買われすぎ・売られすぎを数値化し、相場の強弱をはかります。RSIは50％を中心として0～100％の間を推移し、70％以上のゾーンで買われすぎ、30％以下のゾーンに入れば売られすぎと判断されます。レンジ相場や緩やかなトレンド相場では買いシグナル・売りシグナルが一致しやすく、大変有効ですが、トレンド相場では上下に張り付いてしまい機能しなくなります。なおRSIのダイバージェンス法則とはレートが以前の高値（安値）水準よりも上昇（下降）しているにもかかわらず、RSIの水準は以前の水準よりも下（上）に位置していると反落（反発）する可能性が高いことを指します。
ADXはトレンドの強さを誇る指標で、DMI（方向性指数）とは順張り指標としてトレンドの方向性と強弱を分析するための指標で、どちらもRSIなどを開発したJ．W．ワイルダー氏によって考案されました。ADX・DMIは組み合わせて使う機会が多いのが特徴的です。ADXはトレンドの強さを数値化し、数値が高いとトレンド発生、低いとトレンド終了を意味します。DMIは相場の上昇と下降をそれぞれ指数化し、トレンドの強弱を計算し、これをグラフ化したもので上昇方向性指数＋DIと下降方向性指数－DIを用いて判断します。＋DI＞－DIのときは上昇トレンドを示し、－DI＞＋DIのときは下降トレンドであることを意味します。組み合わせ方としては＋DIが－DIを下から上に抜いた時、ADXが上昇したら買いポジション、＋DIが－DIを上から下に抜けて ADXが下降したら売りポジションという使い方ができます。
MACD（移動平均収束拡散法、マックディ）はトレンド系指標の中でも精度が高く、人気も高いテクニカル指標です。MACDは移動平均を発展させたもので、短期移動平均線と長期移動平均線の差による指数平滑移動平均となります。そのため単位も実際の為替レートの値幅が単位になります。MACDが0ラインより上にあるときは上昇トレンド、下にあるときは下降トレンドといえます。0ラインを上から下に抜けたときは移動平均線のデッドクロス、すなわち下降トレンドに入ることを意味し、逆に下から上に抜けたときはゴールデンクロス、すなわち上昇トレンドにはいったことを意味します。ダイバージェンスとして相場のトレンドとMACDのトレンドラインが逆行するトレンドを示していると、相場の転換が発生する可能性が高いです。